海と漁業
と私達の
未来
当研究所のミッション
海の環境保全と持続可能な漁業振興
私達が健康で幸せな日々を過ごすためには、
良質な食べ物が手に入り、
豊かな自然環境があることが重要です。
しかしながら、いま、海をめぐる環境変化が著しく、
生産現場の衰退も危惧されています。
こうした中で、私達は、
豊かな海の環境を残しながら漁業の再建を図ることを目指し、
海のサステナビリティに関する研究と提言を行ってまいります。
記事
レポート
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「IUCNの保護地域管理カテゴリーをMPAに適用するためのガイドライン」の概要
2025年7月2日
IUCNが作成した海洋保護区（MPA）の運用についてのガイドラインの概要を作成しました。
「米国における漁業管理の事例分析」
2025年3月3日
米国の４つの漁業管理の事例を取り上げ、「なぜ西海岸の底魚漁業では資源管理が上手くいき、東海岸の底魚漁業では上手くいかなかったのか？」、「効果的な資源回復計画の策定に向けた考慮事項」などをまとめています。
「レジリエントなMPAネットワークの構築に向けたガイドライン」の概要
2025年1月20日
IUCNが作成した「レジリエントなMPAネットワークの構築に向けたガイドライン」の概要を作成しました。
「現在の日本の海洋保護区における生物多様性保全の効果と課題の検証」
2024年9月9日
日本の海洋保護区の制度上及び実態上の効果と課題の検証を行い、今後の質の高い海洋保護区･OECMの拡大に向けた参考情報を提供することを目的としています。
「海洋環境の変化と天然トラフグ資源の減少」
2024年2月2日
海洋環境の変化が日本の漁業資源にどのような影響を与えているか。特に、天然トラフグ資源の減少への対策として、漁業者と科学者の協働によるデータ収集の体制作りを提案しています。
水産資源の回復と適切な管理に向けた「５つの提言」
2023年4月5日
当研究所が事務局を務める資源回復フォーラムの提言。漁業生産量や水産資源の減少が続く中で、改正漁業法に基づく資源管理の進展による水産資源の回復と、採算のとれる漁業構造の構築に向けた提言をまとめました。
「魚類の漁獲量上位12種の資源状況と資源量が低い場合の要因分析」
2022年8月23日
日本周辺の漁業資源が減少している理由は、環境要因や国際要因によるものか、それとも過剰漁獲によるものか？
魚種ごとに異なる要因を分析しました。
事業内容
研究
持続可能な水産物の生産･流通･販売･消費の振興や、関連の環境政策等に関する研究及び提言
フォーラム
水産資源の回復に向けた
フォーラムの運営
コンサルティング
持続可能な漁業の振興、海洋環境政策等に関するコンサルティング及びアドバイザリーの提供
メンバー
粂井 真
代表
平成14年〜平成25年農林水産省勤務
民間企業にて農林水産ビジネス、環境政策等に関するコンサルティングに従事した後、令和3年にUMINEKOサステナビリティ研究所を設立
宮原 正典
顧問
よろず水産相談室afc.masa代表
農林水産省顧問。元水産庁次長、前国立研究開発法人水産研究・教育機構理事長
小川 結
リサーチャー
キングス･カレッジ･ロンドン社会科学公共政策学部（環境開発学専攻）修士課程卒。民間シンクタンクにて気候変動の国際交渉、プラスチックごみ問題等のリサーチ&コンサルティングに従事。令和6年よりUMINEKOサステナビリティ研究所に参画
CONTACT
UMINEKOサステナビリティ研究所
運営主体：USI合同会社（代表 粂井真）
UMINEKO Sustainability Institute (USI)
Operated by USI LLC.
064-0809北海道札幌市中央区南9条西15丁目2-5
2-5, South-9 West-15, Chuoku, Sapporo 064-0809 Japan
Tel. 011-600-6165